JONPFレター|一般社団法人 日本NP教育大学院協議会

JONPFレター

JONPFレターについて

JONPFレターは、診療看護師(NP)の実践活動や意見、会員校等が実施したイベント等の成果やさまざまな提案などをレターとして投稿していただき、診療看護師(NP)や会員校に関する情報を、広く社会に知っていただくことを目的としています。
レターでは、

  • 会員校における活動報告、情報提供
  • 会員校の大学院生の活動報告、情報提供
  • 診療看護師(NP)が実践した症例報告
  • 診療看護師(NP)と医療スタッフとの連携の実態
  • チーム医療において診療看護師(NP)の果たしている役割
  • 診療看護師(NP)の制度化等に関する意見や提案
  • 投稿されたレターに対する意見
  • その他

など、診療看護師(NP)、会員校からの「生の声」を気軽に投稿していただきたく思います。
投稿は事務局(maf-jonpf@mynavi.jp)でお受けしております。
皆様からの投稿をお待ちしております。

日本NP教育大学院協議会 広報委員会

JONPFレター No.3 2024年度能登半島沖地震におけるDMAT活動

藤田医科大学岡崎医療センター中央診療部FNP室
診療看護師(NP)宮崎友一

◆施設概要と活動

所在地 愛知県岡崎市針崎
当院は、愛知県西三河地区の医療偏在を打開すべく2020年4月開設された400床の2次救急医療機関です。ICU10床 HCU20床 診療科22科
 当院には診療看護師(NP)4名が勤めており、主に救急科(ER)、麻酔科、心臓血管外科、循環器内科における業務に従事しています。私たちは、麻酔診療補助、手術や心臓カテーテルの助手を担いながら、一方で全員が救急科(ER)における初期診療に携わっている事が当診療看護師(NP)の特色と言えます。

◆2024年能登半島沖地震におけるDMAT活動にみる多職種連携、後方支援の重要性

 2024年1月1日に発災した同震災において当院のDMAT(Disaster Medical Assistance Team)は初の実践参加となりました。当院は2023年に災害拠点病院として認可され、これを機に院内の潜在隊員を集め医師3名(内統括2名)、看護師6名(内診療看護師(NP)1名)、業務調整員2名でDMATを構成しました。これまで3度の訓練に参加してきましたが、チームとしての実践経験はなく院内の後方支援体制もまだ整備できていない状態でした。しかし、今回、元旦の発災にも関わらず同日17時には対策本部を立ち上げ、21時には出動の準備を整えるというスピード感で初動に当たることができました。これには普段の業務において多職種と「顔の見える、見知った」関係を築きながら仕事をしてきたことが重要であったと感じています。必要なME機器、薬剤、現地情報の収集などにおいて各関係部署に赴くと、人員も手薄で多忙な中で快く対応して頂きました。また、同僚である3人の診療看護師(NP)が、迅速に状況を把握し勤務調整や日常業務の後方支援を行なってくれました。元旦の本部の立ち上げから翌日の出動、5日間の活動が滞りなく遂行できたのはこの事に尽きると考えています。加えて私自身は1月23日から27日にも2回目の出動を拝命したため、その負担には頭が下がる思いです。本来、私たちはERの日勤(8:45-17:00)、中勤(12:30-21:00)、夜勤(16:30-翌09:00)を担っており、5日間の不在は日常業務を維持するのに大きな負担となります。そこを同僚達が快く引き受けてくれ、マイナス一人分を補填する業務を担ってくれました。災害医療は医療資源と医療ニーズのアンバランスによって被害が拡大していきます。そのアンバランスを是正するには所属部署の、ひいては病院全体の後方支援が必須です。医療者の人手不足が叫ばれる中、人員の確保に関する支援は最重要といっても過言ではありません。DMATというと派手なイメージもありますが、多くの隊員が、こうした後方支援に感謝しながら「現場に赴けばどんな仕事もやる」という気概で活動を行なっていると思います。
 最後に私自身はこれまで2011年東北大震災では医療派遣で力が及ばなかったことを痛感し、2016年熊本地震では自身が被災しながら仕事を続ける難しさを学びました。2024年能登半島地震では、災害支援に関して一緒に考えらえる同僚に恵まれた事に感謝が尽きません。有事への備えは、平時の積み重ねです。引き続き平時の多職種や同僚との関わりを大切に業務に励みたいと考えます。最後に、今回の災害で命を落とされた皆様とそのご家族に心よりお悔やみを申し上げます。

JONPFレター No.2 救急外来でのチーム医療

地域医療機能推進機構仙台病院(JCHO仙台病院)
看護部 診療看護師(NP) 鈴木 孝平

◆病院概要
所在地:宮城県仙台市泉区
病床数384床 診療科20科 年間救急車受け入れ約2000台

◆診療看護師(NP)の活動内容 
 当院には診療看護師(NP)が5名勤務しています。所属は看護部で4名が病棟、1名が手術室配属です。
3名が診療看護師(NP)の活動を行っており、2名は各診療科のローテーション研修中です。
 私は腎臓内科・耳鼻科・小児科の混合病棟及び救急外来で勤務しており、病棟看護師としての一般看護業務、救急外来での患者対応、PICCや手術助手等依頼を受けての診療看護師(NP)の活動と3種類の勤務をそれぞれ1週間毎ローテーションしながら活動しています。

◆救急外来でのチーム医療
 当院に救急医はおらず、午前・午後当番制で救急担当医を決め、外来や手術等の通常診療と並行して救急車の対応を行っています。スタッフは診療看護師(NP)1名と病棟看護師2名、事務1名で回しています。

救急担当医
AM消化器総診外科総診腎科
PM外科整形循内総診泌尿器

限られたマンパワーの中、素早い初期対応をするための取り組みとして、主訴から鑑別疾患を考え、処置物品などを事前に準備すること、エコー下での末梢確保や、検査の提案、優先度を考えた行動、コメディカルスタッフとの情報共有などを行っています。その他、特定行為・特定行為以外の診療の補助行為、患者・家族への病状説明の補助、など多岐にわたり現場で活動しています。
 初めは診療看護師(NP)と医師のみで救急外来を回していましたが、救急車受け入れ件数の増加に伴い看護師の増員が必要となりました。診療看護師(NP)と看護部長で話し合いを行い、外科・整形外科病棟より1名ずつ救急外来へ応援に来る体制を作りました。病棟看護師へアセスメントや考えを伝えながら働くことで、フィジカルアセスメントや先を予測して行動する能力の向上が見られてきました。また入院後、注意して観察すべきポイントについても情報共有ができ、患者の安全や看護師のスキルアップにもなっており、良い連携の形が作れていると感じます。

JONPFレター No.2
JONPFレター No.2

◆課題と展望
 現在、病院全体で稼働率が高く推移しており、ベッドが満床で救急車を断るケースがあります。「断らない救急」を実現するためには、限られた病床を効率よく回転させ、受け入れ病床を確保する必要があります。今後の課題のひとつとして、診療看護師(NP)とMSWが連携し、早期に介入することで平均在院日数の短縮化を図ることが必要と考えます。また、今後も病棟看護師への教育を行い、「アセスメントしタイムリーに対応できる看護師」を増やすことで、救急外来も円滑に回り、病棟での看護も安全と質が向上するのではないかと考えます。

JONPFレター No.2

JONPFレター No.1 第9回日本NP学会学術集会 特別企画

第9回日本NP学会学術集会 特別企画 

「ナース・プラクティショナー(仮称)制度創設に向けたOne Voiceへの取り組みと課題」について

酒井博崇
総務理事/
広報委員長/制度検討委員

 2023年10月20〜22日に北海道で開催された第9回日本NP学会学術集会(樋口秋諸大会長)において日本看護協会、日本看護系大学協議会、日本NP教育大学院協議会(以下、本協議会)の3団体による「ナース・プラクティショナー(仮称)制度創設に向けたOne Voiceへの取り組みと課題」と題した特別企画のイベントが行われました。
本協議会からは、著者が、以下の本協議会及び診療看護師(NP)の活動状況の概要を報告しました。

特別企画イベント「ナース・プラクティショナー(仮称)制度創設に向けたOne Voiceへの取り組みと課題」

 2023年4月1日現在の会員校は15校、本協議会が資格認定した診療看護師(NP)は 759名(うち、338名は、5年ごとの資格更新を修了)である。診療看護師(NP)は活動実績等をエビデンスとして学会誌等に数多く公表しているので、その一部を表1に示す。一方、本協議会は、2021年より定点調査として診療看護師(NP)を対象にした活動実態調査を行なっており、2022年活動実態調査の回答者は337名(50.2%)であった。回答者の多くが自由記載欄に意見等を記載しており、その内容を帰納的に分析した結果、①診療看護師(NP)の裁量範囲(「薬剤の選択と使用」「検査の必要性の判断と依頼」「施設・指導医師によって裁量範囲に差がある」など)、及び②診療看護師(NP)の立場・責任(「実施可能な範囲・立場が不明瞭」「責任の所在が不明瞭」「特定行為研修修了者との違い・規定がない」「診療報酬に結びつかない」「給与・処遇に結びつかない」「モチベーションの維持が難しい」など)が明確でないために、タイムリーな活動に制限があるとの赤裸々な意見が寄せられている。

 3団体では、現在、「ナース・プラクティショナー(仮称)」の国家資格化を目指し、3団体間で、「ナース・プラクティショナー(仮称)」の役割・定義やコンピテンシー及び、コア・カリキュラムに関する検討を進めております。検討にあたっては、本協議会としては、7つのコンピテンシー(HP及び日本NP学会誌.4(2) 01-02(29-30)(2020)参照)をもとに、2008年から現在まで継続し実施してきた診療看護師(NP)の養成教育のカリキュラム(表2に示す修了要件55単位以上)、資格認定試験、資格認定更新制度、修了後研修などの経験、診療看護師(NP)の活動等に関するエビデンス、実態調査を通して診療看護師(NP)の皆さんから寄せられた意見などを反映していくようにしていきたいと思っています。
診療看護師(NP)によるエビデンスの公表が、「ナース・プラクティショナー(仮称)」の国家資格化に向けて社会を動かすことになると思っていますので、学術誌等に投稿していく努力が必要と考えています。

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